【海外へ転勤して31年】当時と今の”転勤命令”出す側と受ける側の違いとは？

サワディーカップ！
バンコクの日系企業で働く65歳の現役サラリーマンです。60歳からシニア雇用（一年更新）を継続中です。
先日、サラリーマンが『転勤してもいいですよ』と言う条件とは？なるヤフー記事を見かけまして、そう言えば『31年前、私がここタイへ派遣された頃ってどうだったかなぁ？』と記憶をたどってみることに！　早速、表に書き出してみました。

思えば、笑えるほど従業員の意思そっちのけのブラックな時代でした！
タイに派遣になる一年ほど前に、人事が行った個別ヒアリングの際に私が答えがことが、ことごとく無視されていてかなり笑えます。
↓これですwww

【人事】将来、もし転勤になった際の条件はあるか？ →【私】海外だけは絶対にいやです　→　【結果】タイへの派遣を命じる（た・タイって何千キロも離れた海外ですよねぇ・・）
【人事】どんな仕事が向いているか？ →【私】1+1＝2みたいな正確さが求められる仕事以外ならOKです →【結果】タイの子会社で設計業務を命じる（1mm違ったら大変じゃん💦）
【人事】ローテーションを望むか？ →【私】キャリアアップの為にも是非 →【結果】タイの同じ会社に今年31年目（たぶん派遣したこと忘れてるよねぇ・・ねぇ・）

	Item	31年前	最近の流れ
①	転勤に対する拒否権	基本無し。問答無用が常識だった。人事には逆らえない時代・・	有り。マニュアルに従い本人の意思を慎重に確認
②	業務内容の選択権	事務、技術系の枠内だが基本無し。未経験のこともやらされ失敗したら怒られた時代・・	未だ曖昧な点はあるが、基本経験に基づく配置と本人の意思を尊重
③	語学力に対する配慮	英会話の可否は考慮しない。語学力の不足は気合でカバーしろ。	一応TOEICなどを参照して派遣前語学研修などをアレンジして不安解消に努めている。
④	派遣期間の提示	３年位と口頭説明のみ。書類無し	今も曖昧な言い方に留まることが多い。私の場合は、３ヵ月→３年→３０年と延長が繰り返された💦
⑤	海外派遣手当	地域手当、家族手当等は充実。	基本、海外勤務手当は昔と変わらず充実。
⑥	派遣先での残業	残業上限あり結果タダ働き横行。ブラックの典型企業（笑）家庭を顧みず『24時間働く！』ことがサラリーマンの美学	残業監視は厳しく、タダ働き激減。一方で生産性が上がったかは疑問（笑）
⑦	住居の条件	役職毎に異なるグレード。基本安全で快適なAPに住める	昔とほぼ同等（バンコクでは30～40万円/月レベルのAP）
⑧	医療費	病種に関わらず全額会社負担。医療費はかなり甘かった（笑）	自己負担あり。社会保険規定通り
⑨	一時帰国の権利	家族持ちは年に一度。単身は3ヵ月毎に二週間。	同左
⑩	現地の移動手段	運転手付きで各人に無償支給	同左

以下、ヤフーニュースからの抜粋です。

「きみ、大阪に転勤ね」「なら会社辞めます」「えっ⁉」42歳〈月収40万円〉サラリーマン、転勤を断固拒否！一転、快諾した理由とは？
5/10(金) 7:02配信

サラリーマンが「転勤してもいいですよ」という条件とは?

厚生労働省『令和5年賃金構造基本統計調査』によると、大企業（従業員1,000人以上）に勤務するサラリーマン（平均年齢42.3歳）の平均給与は月収で40.8万円、年収で710.2万円。
そんな彼らが…… ――きみ、7月に大阪支社に転勤ね ――転勤しなければいけないなら、この会社、辞めます ――えっ⁉ 転勤話に対して、このような結末になっていることも多い現状。
しかし「まあ、話だけ聞けよ」と上司に促され、転勤の詳細を聞いたあと「分かりました、その条件なら転勤を受け入れます」と回答。
一度は拒否した転勤話にも関わらず、どのような条件であれば首を縦に振るものなのでしょうか。
前出のエン・ジャパンの調査に戻り、「条件付きで転勤を承諾する」と回答した4割の人が、どのような条件であれば転勤話にOKするのか、聞いたところ、最も多い意見が

「家賃補助や手当てが出る」が72％。
「リモートワークが可能」が51％。
「昇進・昇給が伴う」45％、
「やりたい仕事ができる」44％、
「転勤先を選択できる」43％、
「転勤期間が決まっている」42％

と続きます。
さらに人事院の調査によると、社宅がある企業は41.6％。そのうち自社保有の社宅があるのは36％、借り上げの社宅があるのは80.7％。ではその家賃は?　自社保有社宅の場合は平均1万4,651円、借上げ社宅の場合は1万8,184円。企業側が7～8割ほど負担し、その分、従業員には安く住まいを提供しています。
さらに転居を伴う転勤があり、世帯用社宅がある企業に限ると、自社保有社宅の場合、55平米未満の住まいで平均家賃は1万9,626円。ファミリータイプの80平米以上で2万0,047円。
借上げ社宅の場合、55平米未満の住まいで平均家賃は2万5,000円。ファミリータイプの80平米以上で3万4,595円。
さらに借上げ社宅で「エアコンあり」が79.3％、「温水洗浄便座あり」は56.7％、「浴室乾燥機あり」は23.3％、「室内物干し設備あり」23.0％、「インターネット完備」42.6％。十分な設備を備えた社宅も珍しくはありません。家計に占める住居費の割合は結構なもの。
そこをグッと抑えることができれば、将来に向けての資産形成も有利になります。
転勤を承諾か、それとも転勤を拒否か……両天秤にかけて「ぜひ転勤します!」と答えても不思議ではないほど、魅力的な条件をチラつかせている企業も多いようです。

[参考資料] 人事院『令和4年民間企業の勤務条件制度等調査』エン・ジャパン株式会社『転勤に関する調査（2024年版）』厚生労働省『令和5年賃金構造基本統計調査』