【「働くことをやめる自由」よりも「働きながら自分のペースで生きる自由」】もありです♪

タイ在住32年になります、現役サラリーマンをやっておりますシニアライフビギナー66歳です。
早いもので、今年も残り僅か2ヵ月となりました。

『60歳以降は本当に“自由”か？2040年を見据えた社会・個人・企業のリアル』という話しを聞きました。
私は今66歳ですが、まだ現役で働いているサラリーマンです。
『もし自分が60歳に戻れたら会社を辞める？それとも続ける？』も想像しながら考察してみようと思います！

最近、時々目にするのが「60歳を過ぎたら自由に生きる」「もう働く必要はない」というお話しです。もちろん、長年の会社勤めを終えて、悠々自適の生活を送りたいという気持ちは誰しも持っているでしょうし理解できます。
しかし、私はこのテーマは、そんなに単純ではない話しと感じています。むしろ60歳どころか、65歳以降も働くことが、社会にとっても個人にとっても、そして企業にとっても欠かせないテーマになってきているように思うからです。

ここでは、データと私自身の実感を交えながら考えてみたいと思います。

日本社会が直面する現実（マクロ視点）
個人にとっての現実（お金・健康・生きがい）
企業に求められる工夫（採用・活用の視点）
まとめ「どう働くか」が自由をつくる

日本社会が直面する現実（マクロ視点）

まずは社会全体の数字を見てみます。（勘違い、引用間違い等ありましたらご容赦下さい）

人口動態
　国立社会保障・人口問題研究所の推計では、65歳以上人口は2030年代に増え続け、2043年に約3,953万人でピークを迎えると予測されています。
　一方で15～64歳の「働き手人口」は減少を続けており、2025年には7,400万人程度にまで落ち込んでいます。
支え手の比率
　1990年には「現役世代約5人で高齢者1人を支える」構造でしたが、いまや「2人で1人を支える」状況にまで悪化。さらに2040年前後には1.7人で1人を支える時代が来るとされています。

こうした数字から見えてくるのは、「60歳以降は働かなくてもいい」という社会的余裕が、もはや存在しないという現実です。むしろシニアの労働参加は社会保障制度を維持する上で欠かせない要素になっているように思われます。。。

個人にとっての現実（お金・健康・生きがい）

では、個人の生活に目を向けてみます。

お金の面
　総務省の家計調査によると、65歳以上の「夫婦のみ無職世帯」の平均支出は約28.7万円／月。一方、年金などの実収入は約25.2万円／月で、月3〜4万円の赤字が出ています。
　これは「年金だけでは安心できない」という多くの声の裏付けです。
健康の面
　高齢者の就労調査では、働いている人の7割近くが「健康維持のため」と回答しています。実際、就労している高齢者の方が要介護認定率が低いというデータもあります。
　「仕事に行く」という日常が、体も心も元気にしているのです。
生きがいの面
　2023年の高齢者就業者数は912万人で過去最多。60歳以上の4人に1人が働いています。これは「生活のため」だけでなく、「社会に必要とされている感覚」が大きな原動力になっていると考えられます。